2021年01月18日 2021年09月20日

新型コロナウイルス(COVID19)による各国入国制限状況

新型コロナウイルス(COVID19)による日本国籍者を対象とした入国制限や入国条件をまとめています。

対象国は、当社の留学取り扱い国であるアメリカ・カナダ・イギリス・フランス・ドイツ・スペイン・アイルランド・マルタ・オーストラリア・ニュージーランドの入国状況となっています。

入国制限や行動措置の状況は各国の感染状況に応じて定期的に変わります。タイムリーにアップデートできていない場合もありますので、上記の対象国の状況も併せて外務省のウェブサイトや各国の日本大使館でもご確認いただきますようお願いします。

アメリカ

アメリカでは入国制限や入国後の行動措置は各州で異なっていましたが、ワクチン接種がすすむにつれCDCのガイドラインに統一されています。

対象地域	制限内容	リンク
全土	ワクチン接種の有無に関わらず、米国への入国（空路）には、米国行きフライト出発前3日以内に取得した新型コロナウイルス陰性証明が必要です。ワクチン未接種の場合は、入国後3－5日で検査を行い、7日間の自己隔離が推奨されています。	参照

対象地域	ワクチン	制限内容	リンク
全土	2回接種済み	5歳以上のすべての航空機によるカナダ入国者は航空機出発時間72時間前以降での陰性証明が必要です。自己隔離は不要です。	参照
	未接種	5歳以上のすべての航空機によるカナダ入国者はCOVID-19陰性証明と自己隔離計画の提示が必要です。
	未接種	入国時に空港にて検査を受けます。検査結果が出るまでカナダ政府指定のホテルにおいて、自費による3泊の自己隔離を行います。陰性の場合、残りの11泊を計画した滞在先で自己隔離を行います。

イギリスでは入国制限や入国後の行動措置は、イングランド・スコットランド・ウェールズ・北アイルランドそれぞれで異なります。

対象地域	ワクチン	制限内容	リンク
イングランドウェールズ	2回接種済	2021年10月4日より、出発前検査及び到着後の自己隔離不要です。ただし、到着後2日目までに指定の検査を受けなければなりません。	参照
イングランドウェールズ	未接種	イギリス出発までの3日間以内に検査を受けた陰性証明の提示が必要です。到着後は、10日間の自己隔離、及び2日目と8日目に検査を行う必要があります。	参照
スコットランド	2回接種済	2021年10月4日より、到着後の自己隔離不要です。ただし、出発までの3日間以内に検査を受けた陰性証明の提示及び到着後2日目までに指定の検査を受けなければなりません。	参照
スコットランド	未接種	イギリス出発までの3日間以内に検査を受けた陰性証明の提示が必要です。到着後は、10日間の自己隔離、及び2日目と8日目に検査を行う必要があります。	参照

アイルランドは下記の条件により、ワクチンの接種及び未接種によって入国条件が異なります。

対象地域	ワクチン	制限内容	リンク
全土	2回接種済	事前検査及び自己隔離は不要です。	参照
全土	未接種	到着までの72時間以内に検査を受けた陰性証明の提示が必要です。入国後は、14日間の自己隔離が求められます。入国後5日目以降にPCR検査を受け陰性であれば、自己隔離を解除できます。	参照

対象地域	ワクチン	制限内容	リンク
全土	接種済み未接種	日本からの渡航はRedとして指定されています。また日本のワクチン接種証明はマルタ政府により認められていないため、ワクチン接種の有無に関わらず、日本で接種したワクチン証明であればマルタ政府指定の宿泊施設にて14日間の自己隔離が求められます。	参照

対象地域	ワクチン	制限内容	リンク
全土	接種済み	ワクチン接種済みの証明が必要。自己隔離は不要です。	参照
全土	未接種	フランス入国前72時間以内の抗原検査又はPCR検査の陰性証明の提示必要。自己隔離は不要です。	参照

対象地域	隔離	制限内容	リンク
全土	☓	2021年6月6日より、ドイツ入国前48時間以内（抗原検査）、ドイツ入国前72時間以内（PCR検査）の陰性証明書が必要	参照

対象地域	隔離	制限内容	リンク
全土	☓	2021年5月24日より、日本居住者は制限なく入国可能	参照

全土	豪州人、豪州永住者及びその直近の家族以外入国できません。	参照

全土	自国民、ニュージーランド永住権所持者、有効な渡航条件を有するニュージーランド居住権所持者以外入国できません。	参照

全土	日本からの渡航は原則入国できません。	参照

日本に帰国する際には、現地出発までの72時間以内に検査した陰性証明の提示が求められます。

日本の到着空港で検査を受け陽性の場合、指定の施設で14日間の隔離が求められます。

帰国時陰性の場合は、空港からの移動が認められますが、公共交通機関を利用した移動は原則不可、並びに自宅等にて14日間の自己隔離が求められます。